家具付き物件は空室対策に効果的？優先度の高い家具とメリットデメリット

はいどうも！！リブスペースのブロガー奥谷です！！

アパート経営の空室対策として、家具や家電を購入して家具付き物件にすることを検討してはいないでしょうか。
家具付き物件にすると、どのような効果があるのかが気になって、導入に踏み切れないオーナーさまも多いようです。
本記事では、空室対策としてアパートを家具付き物件にすることのメリットデメリットやリスク、導入する優先度の高い家具や家電などを紹介します。

まずは、空室対策として家具付き物件にするメリットと効果を解説します。


【家具付き物件にすると学生や外国人に選んでもらえる】
空室対策として家具付き物件にするメリットのひとつめは、学生や外国人から選んでもらいやすくなることです。
地方から出てくる学生の多くは、アパートでの1人暮らしをスタートします。
親元から離れて新しい生活を始めるためには、最低限必要な家具や家電が必要です。
しかし、ただでさえ入学費や学費、転居や移動の費用がかかるのに、家具や家電まですべてそろえるのは保護者には大きな負担になります。
卒業したら不要になってしまうケースも多く、できれば購入を避けたいと考えるのは、不思議なことではありません。
同様に、海外から日本にやってくる外国人も、家具や家電をそろえることを負担に感じる人がほとんどです。
そういった人たちに、家具付き物件はメリットがあり、大きな魅力に映ります。
優先的に入居先として選んでもらいやすくなるので、空室対策としては効果的なのです。


【企業に法人契約してもらえる可能性がある】
家具付き物件が空室対策として効果があるといえるのは、法人契約の可能性が高くなるメリットがあるためです。
大手企業は転勤が多く、単身赴任する人も少なくありません。
しかし期間限定の単身赴任先でアパートを借り、家具や家電をそろえるのは社員に大きな負担をかけることになります。
かといって、寮を建築するのには多額のコストが必要です。
そう考える企業に、家具付き物件を単身赴任者用に借り上げてもらえれば、アパート経営していくうえで、長期的に安定した収入を確保できます。


【家具付き物件は立地を選ぶと効果が高い】
前述したとおり、家具付き物件は「入居期間が決まっている」「単身」の人の需要が高いことが特徴です。
需要を踏まえると、家具付き物件は、学校の近くや大企業の近くにあるアパートには空室対策として高い効果が見込めるといえるでしょう。
家具付き物件での空室対策を効果的に行うためには、立地と需要の調査が重要なのです。


【家賃を高く設定できる】
家具付き物件にすると、周辺のほかの物件よりも家賃を高く設定できることもメリットです。
家具付き物件を選ぶ人は、家具や家電にかかる費用と家賃を比較して、メリットがあると判断すれば、多少家賃が高くても入居してくれます。
家具付き物件にするための初期投資は必要ですが、数年かけて償却してしまえば、あとは高い家賃収入が期待できるのです。

それでは空室対策として家具付き物件にするときに、導入優先度が高い家具や家電を紹介します。


【優先度の高い家具】
導入の優先度が高い家具は、生活に必須であるけれども、自分で購入すると高額だったり、大きくて引っ越しの邪魔になったりする家具です。

●ベッド
●ライティングデスクと椅子のセット

上記は、学生であっても単身赴任者であっても、室内に必ずあってほしいと思う家具です。
ベッドは、ワンルームでも場所を取らないものを選ぶようにしましょう。
ライティングデスクと椅子のセットは、勉強するにも仕事するにも必要です。
パソコンを置き、ノートを広げるスペースがある程度の大きさのものを選ぶようにしてください。


【生活に不可欠な家電】
家電についても、やはり生活するのに欠かせない、以下の家電の優先度を上げて購入するようにします。

●エアコン
●冷蔵庫
●洗濯機
●電子レンジ

エアコンについては、いまや家具付き物件でなくても必須とされています。
なによりも、まずエアコンの優先度を上げ、必ず設置するようにしましょう。
冷蔵庫や洗濯機は、大型家電の中でも生活に欠かせないものですが、引っ越しに持ち運ぶには大変なので、家具付き物件では人気です。
電子レンジも、自炊することが少ない学生や単身赴任者には、欠かせない家電のひとつです。


【プラスαとして人気の家具や家電】
優先度は低いものの、プラスαとしてあると喜ばれるのは、以下のような家具や家電です。

●ソファ
●カーテン
●炊飯器
●テレビ

スペースに余裕があるなら、リラックスして過ごせるソファがあると入居者の評価は高くなります。
カーテンも、部屋ごとに必要なサイズは違うので、あらかじめ取り付けておくと喜ばれます。
オーナーの年代によっては、テレビの優先順位が低いと思われるかもしれません。
しかし今の若者は、パソコンやスマホで動画を楽しむので、テレビの優先度は高くしなくても大丈夫です。
予算にあわせて、余裕があるようなら、上記の家具や家電も導入するのがおすすめです。

最後に、空室対策として家具付き物件にするリスクを3つにまとめました。


【家具をそろえるコストがかかる】
空室対策として家具付き物件にする最初のリスクは、当然のことですが、最初に家具をそろえるためのコストが発生することです。
初期投資が大きくなるので、家賃の値上げも含めた長期的な試算が必要になります。


【入居者の入居期間が短いことが多い】
入居者の入居期間が短くなりがちなことが、家具付き物件の二つ目のリスクです。
ここまで説明してきた通り、家具付き物件の需要が高いのは、学生や外国人、単身赴任者などが中心です。
学生は、学校を卒業したら、就職先に引っ越したり地元に帰ったりすることがほとんどで、入居期間は2年～4年のことが多いでしょう。
単身赴任についても、2年など期限が定められていることが多く、長期の入居は見込めません。
しかし、企業に単身赴任者用として借り上げてもらえれば、長期での契約をしてもらえる可能性があります。
早期退去のリスクを避けたい場合には、単身赴任者用として借りてくれそうな企業に、積極的に営業をかけてみても良いでしょう。


【メンテナンスコストが発生する】
アパートを家具付き物件とする3つ目のリスクは、家具や家電のメンテナンスコストが発生することです。
家具付き物件においては、はじめから備わっている家具や家電は、付帯設備として修理や故障の際はオーナーがコストを負担するのが一般的です。
もちろん入居者が故意で破損した場合には、入居者に負担してもらうこともできますが、経年劣化については請求できません。
自分のものではないからと、家具や家電を大切に扱わない入居者もいます。
それでなくても、家具や家電は経年によって劣化していくものです。
家具や家電が大きく劣化していれば、家具付き物件としてはかえってマイナスにもなりかねません。
空室対策としてアパートを家具付き物件にするときには、長期的なメンテナンスコストもしっかりと資金計画に入れておくことが重要です。

空室対策として、アパートを家具付き物件にすることは、物件の場所によっては効果の高い施策です。
学生や単身赴任者が多いエリアであれば、多少家賃を高くしても、入居が見込めるようになるでしょう。
しかし、家具付き物件にするためには、少なくはない初期投資と、維持・メンテナンスのコストがかかります。
空室対策として、物件を家具付き物件にするときには、長期的な資金計画をしっかり立てるようにしてください。

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